転職を考えたらまず辞める前にやるべきたった1つのこと | 役員報酬を調べよう

仕事に疲れ、時が経つのはあっという間。30歳を超えると、自分のキャリアに向き合う時間がますます限られてきますよね。

「今の仕事が本当に自分に合っているのか？」

そんな悩みを抱える人に、転職を検討するためのズバリ的確な判断材料を提供します。

それは自社の役員報酬です。

本記事を読めめば、自分の現職が最適なのか、それとも新たなキャリアチェンジの方が理想なのか見えてくるはずです！

この記事が、明確なキャリアの方向性を見つける手助けになれば幸いです。

実際に僕自身、ビズリーチのプラチナスカウトで年収1.5倍UPの転職を成功させられました。

役員報酬を調べてからキャリアチェンジを検討したい人は、まずビズリーチに登録してみて、

自分の市場価値チェックからはじめてみることを本当に強くオススメします！

転職？その前に現職に残るメリットも冷静に考えよう

今の仕事が疲れたな…

そんな思いで転職を検討する際、新たなキャリアを考える前に、現職に残るメリットも見逃してはいけません。

転職の魅力に目を奪われる一方で、現在の職場には何らかの魅力があることも忘れてはなりません。

こういったメリットがある点は確かです。

なかでも最も大事でサラリーマンとして考えるべきなのは、役員報酬額です。

なぜか？理由を解説していきます。

サラリーマンのゴール＝役員になり役員報酬をもらう

あなたにとってのサラリーマン人生すごろくのゴール（”あがり”）は何でしょうか？

いかがでしょうか。

色々な考え方があると思いますが、会社に雇われてサラリーを貰う働き方を選択した私たちが今すぐにやるべきことをたった1つです。

自社の役員報酬を調べよう

以上これだけです。シンプルに理由を説明します。

あまり普段は考えたこともないかもしれませんが、大企業は基本的に役員以上に昇格することで、それまでのサラリーマン人生が報われるほどの強烈なリターンを得ることができます。

従業員3,000人以上の大企業の役員報酬額！

会長	副会長	社長	副社長	専務	常務	取締役	部長等
10,160万円	6,473万円	7,373万円	5,450万円	4,502万円	3,396万円	2,447万円	2,163万円

また上場企業のなかでもトップクラスに役員報酬をもらっている人たちは桁違いです。10億円以上の報酬を得ている人々が多数うごめいています。

この強烈な役員報酬に加えて、大企業の役員は様々な恩恵にあずかることができます。これは報酬として表面には出てきませんが、数々のメリットがあります。一例をあげるとこのような感じです。

1. 会社の株式を大量に付与される
2. 業績がよいと連動ボーナスが大量に貰える
3. 自社お抱えの税理士と節税対策ができる
4. 会社貸与の役員住居にほぼ無料で住むことができる
5. 役員専用の専属ドライバーを自由に使える
6. 自社が保有するゴルフ場会員になることができる

いかがでしょうか。

おととし2019年にトヨタ自動車の豊田社長が「終身雇用を守るのは難しい」発言で、いよいよ大企業サラリーマンも冬の時代かという空気が一瞬流れましたが、どこ吹く風ですね。

超長期的にみると終身雇用は確かに崩壊し、これから新しい働き方が求められるようになることは間違いありませんが、決して大企業の役員に対する強烈な役員報酬を生み出す仕組みは簡単には崩壊しないはずです。

なぜならば、デジタルをはじめとするVUCAな時代にいくらなろうとも、脈々と築かれた大企業の事業資産は超絶に強いからです。その資産のうえで横綱商売を取り続け、優秀な”何者か”な社員を中心に変化に立ち向かえば、きっとこれからの時代を勝ち残っていけます。

役員報酬の水準は、大企業であればあるほど、これから先も守られていくであろうと考えられます。つまり、あなたが会社勤め生活で立ち止まった時にまずやるべきことは、そのゴールの金額（役員報酬）を調べることなのです。

あなたが働く会社の役員がいくら貰っているのかまず調べよう

役員報酬の調べ方を解説！

ではここから具体的なサラリーマンすごろくの”あがり”の調べ方を教えます！以下の4つのSTEPできっとイメージが沸くはずです。

1. 有価証券報告書を見る
2. 組合開示の賃金モデルテーブルを見る
3. 会社の給与規定ドキュメントを調べる
4. 社内ヒアリングをかける

STEP① 自社の有価証券報告書

有価証券報告書、略して”有報”とも呼ぶものはご存じでしょうか。

有価証券報告書とは、株式を発行する上場企業などが開示する企業情報をいいます。開示される情報は、企業の概況、事業の状況、財務諸表などです。有価証券報告書を略して「有報」と呼ぶこともあります。有価証券報告書は、一般にも開示されるもので、EDINET（金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム）などをとおして閲覧できます。

https://biz.moneyforward.com/accounting/basic/45916/#i

固いことが書かれていますが、要は「上場企業がちゃんと株主に開示しないといけない取り決めの資料」です。

実はこの有価証券報告書には【役員の報酬】を書くことが義務付けられています。

ということは、もうお分かりですね。

あなたがお勤めの会社はきっと上場している大企業だと思いますので、自社の有価証券報告書を見れば一発で役員がいくらの報酬を貰っているのか分かります。

非上場企業だからわからないよ！という方はSTEP②からでもOKです

STEP② 組合開示の賃金モデルテーブル

あなたの会社には組合があればチャンスです。

大企業の組合は「組合員の安定した生活基盤を守る」という名目のもとで、会社側と労使交渉を行います。その材料として必ず組合員の賃金モデルテーブルなる資料が存在し、基本的に組合員には開示されます。

管理職の立場になる前の組合員としての給料のあがりかたを、このモデルテーブルでつかみましょう。大企業勤めのあなたは、おそらく緩やかな上昇曲線を管理職まで描いているはずです。

この賃金モデルテーブルの一番上、管理職ギリギリ手前の水準が大企業サラリーマンすごろくの”あがり”の道しるべとなります。参考イメージとしてぜひともつかみましょう。

「組合がないよ！」という方はSTEP③④で掴みましょう！

STEP③ 会社の給与規定

会社が定める給与規定関連のガイドラインは読み込んだことはありますか？

なかなか普段の仕事では目にしないと思いますが、あなたが特に読み込むべき項目は【退職金】に関する規定です。

なぜならば、大企業では通常、役員以上に昇格する際に一度退職する形で退職金が支払われ、会社と「委任契約」を結びます。

あなたの会社の執行役に準ずる以上の役員は、一旦退職金を受け取ったうえで契約をまき直しているはずです。役員の年齢を調べ、おおよそ何歳の時点で一旦退職金を受け取る計算になるのか、退職金規定を読み込み試算してみましょう。

STEP④ 社内ヒアリング

一番確実な方法がヒアリングです。

できる限り「社内事情に詳しそうな人」にそれとなくヒアリングをして探りましょう。

オススメは総務・人事系の部門や、経理部門の信頼できる人です（役員報酬に関する情報に近い可能性があります）。ただしヒアリングすべき人を間違えると怪しまれてしまいますので、くれぐれも注意してください。

情報を持っている人であれば、役職ごとの給与イメージを詳しく教えてくれるはずです。

あくまで信頼関係がすでにある人に聞き込みしましょう

役員報酬の調べ方（例）：伊藤忠商事

役員報酬を見たあとは：転職か、現職か

ここで冷静になって、まずはしっかりとクールに検討しましょう。

転職か、現職か、です。

自分と対話しよう

ここまでのSTEPを踏めば、かなりハッキリと自社で役員になった時の待遇イメージが沸いていると思います。

ここで、一度立ち止まって3つの方向性で考えてみてはいかがでしょうか？

1. 【辞める】自分の可能性を社外で試してみる
2. 【染まる】出世したときの待遇に安堵して終わる
3. 【何者かになる】役員になるべく自分の武器を磨き上げる

ぼくは3番の【何者かになる】ことを推奨しています。

客観的な自分だけのモノサシを持とう

とはいえ、いつなれるか分からない役員報酬だけをモチベーションに頑張ることはできないですよね。

そんな時は社外の専門家の力を借りて自分のキャリア価値を棚卸しすることをオススメします！

かくいう僕も、社費留学で米国から帰国してからは「俺はもっとやれる！（ドヤ顔））」と意気込み、

客観的な自分の市場価値を理解するために社外の専門家や転職エージェントと面談を繰り返した時期がありました。

最終的にはビズリーチに登録したことがきっかけで、自分を客観視できて転職を決意しました。

自分の市場価値棚卸しに興味がある人には、ビズリーチからはじめてみることを本当に強くオススメします！

まとめ